話題の「コア視聴率」だけではTV改革が足りない理由 20年でできた構造とは

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(gpetric/iStock/Thinkstock/写真はイメージです)

最近、コア視聴率の話題が活発になってきた。積極的なコア視聴率への転換は歓迎されるにしても、最終的にその効果はどうなるだろうか。

■話題のコア視聴率

松本人志が『キングオブコントの会』(TBS系)などの視聴率に対し、コア視聴率で高い結果を出したにもかかわらず、世帯視聴率で叩かれる報道に苦言を呈し話題。

コア視聴率とは、主に50歳以下の視聴率を指す。昨今の話題以前よりコア視聴率は過去の筆者コラム内でも検討しているので、ここでは、コア視聴率と実際のTVの未来を考える。

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■邦楽環境の好材料

世帯視聴率からコア視聴率への移行は、NHK総合やニュース報道が強いテレビから、バラエティや音楽番組が救われるTVへと移っていくこととなる。邦楽市場は、ネットの発達とともに衰退し、また現在は、YouTubeチャンネルの発達により、改めて活発化。

昨今は邦楽アーティストの活発化により、オリコン指標を独占したAKB48などのアイドルがネットメディアでも批判されがちだが、いずれにせよネットの発達により音楽市場の衰退は免れない。

「プロが選んだランキング」などを評価にしがちだが、プロにはプロなりのいかにも内輪コミュニティ的なバイアスがあるにもかかわらず、安直な我田引水ばかりで残念なもの。

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Source: ニュースサイトしらべぇ

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