23日、タレントのデーブ・スペクターが自身のツイッターを更新。日本国内で緊急事態宣言が発令されている状態でも東京五輪を開催するという強固な姿勢を見せるIOC。五輪を中止にすると多額の費用が必要になるという憶測に対し、デーブ氏が持論を展開した。
■「お金がかかるのか疑問」
そもそも、何でアマチュア競技の大会に、そんなにお金がかかるのか疑問。IOCなんか解散して、クラウドファンディングで五輪をやれば良い。中継はDAZNで視聴できれば十分。そもそも、若者の半分はテレビ見ないんだから。セイロンはインドの南。
— デーブ・スペクター (@dave_spector) May 23, 2021
デーブ氏は「そもそも、なんでアマチュア競技の大会に、そんなにお金がかかるのか疑問」と五輪の開催費に対し率直な意見を述べる。以前は、オリンピック開催国には多くのメリットがあったが、最近の五輪は昔ほどの経済効果はないとも言われている。
強気な姿勢を崩さないIOCを見て、「IOCなんか解散して、クラウドファンディングで五輪をやれば良い」とし、「中継はDAZNで視聴できれば十分。そもそも、若者の半分はテレビ見ないんだから」と五輪を支える各国の放送局を敵に回すような発言をした。
最後には、「セイロンはインドの南」といつものようにギャグを差し込んで投稿を締めた。
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■東国原氏も「不平等性は限度を超えている」
ここのところのIOCのバッハ会長やコーツ氏の数々の発言。国民感情を逆撫でする。いよいよ正体が見えて来た感じだ。抑、開催都市契約の片務性・不平等性は限度を超えている。よくあんな不平等契約を結んだよな。根源的にはそこに問題と責任があるのではないか。
— 東国原英夫 (@higashi_kokuba) May 23, 2021
IOCのバッハ会長の「五輪の夢を実現するため誰もがいくらかの犠牲を払わらなければならない」、コーツ副会長の緊急事態宣言下であっても開催するという発言を見て、東国原氏は「ここのところのIOCのバッハ会長やコーツ氏の数々の発言。国民感情を逆撫でする。いよいよ正体が見えて来た感じだ」と不信感をあらわに。
さらに、「抑、開催都市契約の片務性・不平等性は限度を超えている。よくあんな不平等契約を結んだよな。根源的にはそこに問題と責任があるのではないか」と五輪を開催する際の契約自体に問題があると提言した。
■「五輪開催できる」は1割未満
しらべぇ編集部がツイッターユーザー対象に調査したところ、「東京五輪は開催できると思う」と答えたのは、全体のわずか9.5％。90.5％が「中止すべき」と回答している。やはり、新型コロナウイルスが国内で収まっていない状況であることを考えると開催に賛成とする意見は少なくなるようだ。
国民からは反対意見が増えていくが、IOCや政府は意見を変えるつもりはないようだ。東京五輪を開催するにしてもワクチンを国民に行き届くようにするなど、国民全員で楽しめるような状況を作ってほしい。
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Source: ニュースサイトしらべぇ
