「WHOは徹底議論を」 英米豪の有名医学誌で東京五輪開催反対の論文が続々発表

オリンピック・東京五輪

東京五輪・パラリンピックの開催に向け、「新型コロナウイルス対策が十分とは言えない」と訴える論文が、アメリカの医学誌に掲載された。少し前にはイギリスの医学誌が、そしてこのたびはオーストラリアの医学誌が、開催そのものを再考するべきだという論文を掲載していた。

「海外からの観客受け入れは断念するも、大会は必ず開催される」という報道に驚き、立ち上がったのは日本の医療従事者だけではなかったのだ。

■4月にイギリスの医学誌が…

1840年に発刊という歴史を誇るイギリスの医学誌『BMJ(旧:ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル)』。ここに4月14日付で、キングス・カレッジ・ロンドン、エディンバラ大学の医師たちによる論文が掲載された。

日本のウイルス検査能力の低さ、ワクチン政策の遅れを見ても、大会の安全な開催など限りなく怪しい、ただちに考え直すべきだと訴える内容になっていた。海外の医師たちによるそうした動きが、今また活発になっているようだ。

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■18歳未満は未接種で来日

アメリカの有名医学誌『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』には、ニューヨークのマウントサイナイ医科大学、ミネソタ州ミネソタ大学公衆衛生学部・感染症研究政策センター、カリフォルニア大学サンフランシスコ校などの医師や研究者が、25日付で論文を寄せた。

日本のワクチン接種率がかなり低いことに加え、ほとんどの国で15〜17歳といった年齢の選手にはワクチンを接種しないことを挙げている。また海外参加者向けプレーブックの第2版にある「マスクは自前で」は、感染予防対策としてまるで評価できないとしている。

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Source: ニュースサイトしらべぇ

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